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おすすめ物件

 

高断熱高気密で光熱費が安い低燃費住宅

30mmの外断熱材と100mmの内断熱材(現場吹付硬質ウレタンフォーム)を使ったダブル断熱

 

 

(写真左)外断熱施工中。この後、さらに透湿・防水シートを貼り、つなぎ目や隙間には気密テープやコーキングで塞ぎます。

(写真右)内側に断熱材(現場吹付硬質ウレタンフォーム100㎜)を隙間なく吹付けます。この後、さらに気密シートを貼り、継ぎ目には気密テープで塞ぎます。

 

経済的な省エネ・エアコン暖房

 

1階と2階、2台のエアコンで暖冷房

 

1階と2階の階段上に設置された2台エアコンで空気を効率よく循環させて家全体の暖冷房を行います。 ダブル断熱で家そのものが高断熱高気密が保たれておりますので、2台のエアコンだけで十分な暖冷房が行えるのです。 2階の各部屋のドア上には換気窓を設置しているのでドアを閉めていても暖冷房が可能となっています。 パネルヒーターがございませんので家具の配置も自由自在です。

 

低炭素認定住宅によるメリット

「低炭素建築物」とは

「低炭素建築物」とは、CO2(二酸化炭素)の排出を抑制するための措置が講じられた建築物のことで、平成24年12 月に施行された「都市の低炭素化の促進に関する法律(エコまち法)」のなかで定められました。

 

低炭素建築物認定による3つのメリット

1.税制の優遇措置の適用を受けられます。

住宅ローン減税制度の拡充

住宅ローンの借入額に応じて所得税が控除されます。認定低炭素建築物においては、一般の住宅に比べて この控除額が大きくなります。

  一般住宅 認定低炭素建築物
控除期間 借入限度額 4,000万円 5,000万円
最大控除額 400万円 500万円
入居時期 平成26年4月~形成29年12月
控除率 1.00%
控除期間 10年間

登録免許税の税率引き下げ

住宅用家屋の所有権保存登記等に係る税率を一般住宅特例より引き下げます。

主な要件

(1) その者が主として居住の用に供する家屋であること。
(2) 住宅の新築又は取得から1年以内に登記すること。
(3) 床面積が50㎡以上あること。

 

※ 適用を受けるために必要なこと:登記を行う際に市区町村が発行する住宅用家屋証明書が必要になります。
※ 税の特例の対象となるのは、低炭素建築物のうち一定の新築住宅(認定低炭素住宅)です。
※ 税制の優遇措置を受けるには、自己居住用であることや所得金額等一定の条件がございます。

 

  本 則 一般住宅特例 認定低炭素建築物
所有権保存登記 0.4% 0.15% 0.1%

 

2.【フラット35】Sの適用が受けられます。

住宅ローン【フラット35】において、一定期間、借入金利を引き下げる【フラット35】S (金利Aプラン/当初10年間0.3%引き下げ)の適用を受けることができます。

 

※【フラット35】Sとは省エネルギー性、耐震性などに優れた住宅を取得した場合に、【フラット5】の借入金利を一定期間引き下げる制度です。【フラット35】Sには金利Aプラン、金利Bプランの2通りがあり、金利Aプランはより厳しい基準を満たす住宅に適用されます。

※【フラット35】Sには予算金額があり、予算金額に達する見込みとなった場合は、受付が終了となります。

 

金利引下げプラン 金利引下げ期限 一金利引下げ幅
【フラット35】S
(金利Aプラン)
当初10年間 【フラット35】S
のお借入金利から

年▲0.3%
【フラット35】S
(金利Bプラン)
当初5年間

 

3.光熱費の低減が期待できます。

一般的な住宅と比較して、断熱性や節水性、省エネルギー性能に優れていますので、夏の冷房、冬の暖房をはじめとする光熱費や、水道料金の低減が期待できます。

 

 

地震に強いハイスピード工法とは?

 

間取りと設備

玄関ポーチ 玄関
トイレ リビングダイニング
リビングダイニング 1階洋室
  キッチン
IH調理器 リビングよりキッチンを望む
洗面所 浴室
エコキュート 階段
2階ホール 2階洋室
2階洋室 2階洋室
 
2階バルコニー  

 

 

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リンク

 

 

提携引越業者

 

・(株)サカイ引越センター 様
・アーク引越センター(株) 様
・アートコーポレーション(株)様
・(有)リンクコーポレーション 様
・(株)ハッピーコーポレーション 様
・北海道福山通運(株)様

 

 

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